これからセカンドハウスを建てることを検討しているならば、資産価値がより高いセカンドハウスを設計することをおすすめします。

この記事では、セカンドハウスの資産価値を高くするために基礎知識をお伝えしています。

セカンドハウスの資産価値を高くするために知っておきたいこと

日本の現在の家は使用期限がたったの30年！

現在の日本の家の多くは、30年程しか持たないと言われています。

思ったより短い年数だと感じた方も多いのではないでしょうか？

これには、1960年代の高度成長期頃から始まった日本の国策として、マイホームを推進したことが背景にあげられます。

一家族一軒の家を作って住むことを国民が目標とするように政府が強力に働きかけていきました。みんなが家を建てれば、その分経済が良く回り、結果、好景気を生み出せるという考えから推進されたのです。

しかし、住宅を建てるというのは本来、非常に費用が掛かることです。

そこで、住宅メーカーはこぞって安価で手軽に扱える建築材や工法を次々と開発し、住宅建設費用が下がったので、国民は徐々に、「マイホームは頑張れば手に入るもので、いつかは必ず手に入れたいもの」という認識を持つように変わっていきました。

こうした背景から、住宅の質を確保するよりも費用面を抑えることを極端に重視することが、今や日本の住宅事情では当たり前のこととなってしまったのです。

欧米先進国などの家は不動産価値を持ち80年持つ家が当たり前！

日本の住宅事情とは全く違い、欧米諸国の家には資産価値が求められます。

そのため、耐久性があるのはもちろんの事、お手入れをすればさらに長持ちするような質の高い建築材などを使うのが当たり前のため、80年は持つ家が建てられるのがほとんどです。

費用はその分それなりにかかりますが、何世代にもわたって住むことが出来、資産価値が高いため、売却もしやすい家がスタンダードとなっています。

【メンテナンスフリーで性能を維持しやすいそとん壁をしようした家の例】

セカンドハウスの資産価値を高くし売れる物件にする2つのポイント

それでは、資産価値が高いセカンドハウスとは、どのようなものでしょうか？

この章では、セカンドハウスの資産価値を高くし、売れる物件にする2つのポイントをお伝えします。

その１：好立地であること

資産価値が高いセカンドハウスとはずばり、立地の良い場所に建設された高品質の家です。

セカンドハウスに関心のある富裕層の方々は、自分が住みたい土地やその土地の周囲の環境にこだわります。

例えば、都心から車で1，2時間の距離感で自然環境が豊か、それでいてアーバンな魅力を併せ持つような逗子や八ヶ岳、軽井沢といった場所は、不動の人気を誇る地域です。

また、自然災害のリスクをヘッジできる立地を選ぶという考え方もあります。

欧米諸国の富裕層の間では、災害リスクの低い地域に数ヶ月から数年単位で避難できるセカンドハウスを持ち、自然災害のリスクヘッジをすることがスタンダードとなっています。

その２：高い断熱性能を持っていること

これはあくまで予測になりますが、2025年頃からは断熱性能の高いG2グレードの物件は不動産としての価値が公的に認められる可能性があります。

現在、国がこのような制度を整えるための準備をしているところです。

住宅の断熱性には「HEAT20」と呼ばれる明確な基準があり、G1グレードからG3グレードまで3つの等級に分類されています。

・G1グレード…真冬の室温が10度を下回らない断熱性能

・G2グレード…真冬の室温が13度を下回らない断熱性能

・G３グレード…真冬の室温が15度を下回らない断熱性能

このうち、G2グレードは、建築において日本よりも先進的な取り組みが進んでいる欧米諸国のセカンドハウスと同等の基準です。

資産価値を高めるために必要不可欠なスペックであるとも言えるでしょう。

なお、G3グレードは、非常に高い断熱性能であるため、セカンドハウスとしてはオーバースペックとなりコストパフォーマンスの低下を招きかねません。

セカンドハウスは、G2グレードで十分な資産価値があると言えます。

【断熱材施工例】

サマリー：資産価値の高いセカンドハウスの条件

これから日本の富裕層の間で広まると予測されている資産価値の高いセカンドハウスの条件とは、

・人気の立地に建っていること

・自然災害のリスクヘッジができること

・高い断熱性を持っていること

などに加えて、欧米の住宅のように質が高く、メンテナンスをすれば非常に長持ちする家が求められることが考えられます。

この記事が、より資産価値の高いセカンドハウスを建てるための一助となれば幸いです。